視聴率って作為では?

長沼菜の花

長沼菜の花

 

いまやNHKまで、視聴率に民間放送局以上にぴりぴりしているらしい。でも、これってどういう仕組みで毎日、毎週出しているのか?日本には電通系列のビデリサーチ1社しかない。これ自体、独占禁止法に抵触しないか?

日本全国の各家庭のテレビの後ろに器械を取り付けて(もちろん選ばれた家庭ではあるけど)自動的に、どの局を見ているか、瞬時に数値化される仕組みを作ったというのだが。昨夜、読んでいた本にこういう一文があった。「ワイドショーなどでコメンテーターをするとき、たとえばボクシングの亀田兄弟のことをしつこくやると、その瞬間にバーと視聴率のグラフが上がる。やめるとまたバーと下がる。毎分視聴率というんですが、それが目に見えてわかる。テレビ局の人は(民族大移動が目に見える)って言います。」(香山リカ・五木寛之 鬱の力 190p)。

庶民目線でいって、テレビってこんな風に見るだろうかという素朴な疑問がある。私の若いころはアメリカのニールセンという視聴率調査会社があった。調査会社の経営は、テレビ局や広告代理店、メジャスポンサーの定期購読代で成り立つ。ある日、テレビ局の営業部長に飲み会で「ビデオリサーチ社の視聴率調べがあるけど、私の知り合いほぼ50人に私は聞いたけど、誰もそんな機械をテレビに付けてる人はいなかったし、知り合いにもいない。本当に付けて調査しているの?インチキではないの?」と問いかけた。

「やってますよ。月に5000円くらい支払って付けてるはずですよ」と。ニールセンはビデオリサーチに押されて、この分野から撤退を余儀なくされて別な市場調査の仕事に転身したが。ある日、キー局の人が視聴率を上げるために、機械を設置している家へ訪問して「〇〇番組を見てもらうよう」土産を持参して頼みに行きニュースになったことを覚えているだろうか。私はこの事件を「ヤラセ」ではないかと疑ってる。この事件から浮かぶのは、やはり視聴率調査はやっているということだけだ。

私のこの問題の推理はこうだ。各地方地方に、部屋があって、その地区のテレビ全局が一斉に見れる。で、プロが番組を見ながら、数字をアレンジしていく風景だ。番組内容やタレント人気度や放映時間帯でおよその視聴率は推理できる。数字を見ると小数点二けたまで記入してある。いかにも精密を装っている。ラジオの聴取率も似たりよったりと思うがどうだろうか。「私の家のテレビには、テレビ視聴率を測る器械を取り付けてあります」と手を挙げてもらいたいものである。

*テレビ局や広告代理店はGRP(総視聴率)という数値を使い、スポンサーへその数値を提示して、CM代金、CMを流す時間帯のお得感を説得する。最近は視聴率という漢字が視聴質に化けている。見ている視聴者の質(年齢や所得推測を数値化する)を説得材料にしている。

  1. 全TVに調査装置を。

    ビデオリサーチも、TVを見る人だけに絞った調査ですから、それなりに扱わなければ丸呑みにはできませんね。単なる目安で、信ぴょう性を求めるに足りません。クライアント向けや、TV放送局寄り、広告会社の立場で考えれば、視聴率や聴取率は高い方が都合が良く、或る程度の匙加減も有るのではないでしょうか?それが証拠に調査機関そのものが、公な機関ではありませんね。利害の絡まない立場で公正に判断できるほどの機関や、サンプル数でもありませんから、数字をそのまま受け取るのは危険かも知れませんね。作為的に選ばれたモニターより、無作為抽出で、TVを観ない人達も多く含まれていれば良いのかも知れませんね。いや、全てのTVに調査装置が無い限り信用置けませんね。

    • 国家でも多額の税金を使った資料でも、ある意見や妄想から、インチキ分析もできるのですから、分析手法の専門家
      が日本にいないのかもしれません。アメリカ大統領選挙読み間違え、北朝鮮電撃訪問など外務省も読み間違え続き。テレビ
      の視聴率程度は可愛い誘導数字かもしれませんが、国民の暮らしはそういうわけにはいきません。貧困児童の激増、妻が
      働かないと暮らせない都会、そして保育所未整備。チグハグな行政が続きます。

  2. 前時代的手法。

    今やGPSを利用した位置情報の収集で、世界中のスマホやクルマなどの動きさえも把握できる時代に、視聴率調査は、も早や時代遅れの手法かも知れませんね。国が電波を管理するなら、もっと現実的な調査方法が有ると思います。原発廃止に向けて各家庭や商業施設や工業施設や公共施設の電力使用のセーブを促進するなどのサービスと抱き合わせで、TVの使用状況や、エアコンの稼働状況、その他家電製品や、工場での電力使用の情報収集と公表をすれば誰もが納得して省電力に協力もするでしょうね。しかし、今の政府は、原発推進に向けて、データ改ざんもやり兼ねませんから、心配も残りますけどね。

  3. 視聴率と言っても、ネットでしか番組を見ない人はカウントしないだろうし、計測装置をSNSで見せびらかす人からも、取り上げてしまうでしょうから、どんどんネットから離れた偏ったサンプルでのデータになってるでしょう。スポンサーとしては、広告予算の根拠として説得力が下がってると思います。番組終了後のSNS等での言及のほうが、圧倒的にサンプル数が多いし、番組に対する反応まで含んで集計できるので、リアリティがあるでしょうね。現在の視聴率程度の情報は、推計できてしまいますし。TV番組自体がどうなるかは分かりませんが、広告予算の評価基準は早晩Googleあたりに移っていくでしょう。本来は、ネットを利用したより高度な番組評価システムは、ビデオリサーチが開発しなければならなかったはずですが、あぐらを書いていたのでしょうね。独占の弊害が、自分自身に返ってきたという感じがします。

    • 広告費を使うなら、広告費で自社商品を買って、SNSで『いい商品だよ』と全社員が知人に伝達したほうが効率がいいと思いますが
      いかがでしょうか?テレビ局が倒産しますかね?ディーラーに宣伝費用を分けて購入させれば売上貢献するし、費用対効果は抜群良くなると
      思う。視聴率は気にしないいい世界になりますよ。

  4. 求められる即効広告。

    メーカーからディーラーへのノルマはきつく、宣伝費の支援を最高50%まではしても、それ以上は支援しませんね。もし50%の支援で自社の販売取り扱い商品をディーラーが購入したとしても、それだけではビジネスになりません。社員給与や経費倒れで、売り上げは上がらず、じり貧になります。メーカーからの販売の為の年間支援額も決められていて、上限があります。それに周りの知人には既に購入してもらっているケースがほとんどですから、それ以上は望めません。そこで新規顧客の開拓が必要ですから、広告を打ちます。が、しかし、もう一つの方法として実際の話ですが、インセンティブ方式で、宣伝費を抑えてその分を販売実績に応じて社員個人に現金を分配する方法です。この場合の営業社員は必死に働きますが、反面、達成後には間違いなく怠け社員にもなります。一旦蜜の味を覚えると、会社の為などではなく、自分のお金だけが目当てになります。物を売るのが当然な仕事なのに、インセンティブ要求が第一目的となって、人間性まで変わって、社内のバランスも崩れ、空気も汚れてきます。そう考えれば広告の方が無難とも言えますね。それも効果的な広告をですね。媒体力と表現力が勝負でしょうか。

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