視聴率って作為では？
長沼菜の花
いまやＮＨＫまで、視聴率に民間放送局以上にぴりぴりしているらしい。でも、これってどういう仕組みで毎日、毎週出しているのか？日本には電通系列のビデリサーチ１社しかない。これ自体、独占禁止法に抵触しないか？
日本全国の各家庭のテレビの後ろに器械を取り付けて（もちろん選ばれた家庭ではあるけど）自動的に、どの局を見ているか、瞬時に数値化される仕組みを作ったというのだが。昨夜、読んでいた本にこういう一文があった。「ワイドショーなどでコメンテーターをするとき、たとえばボクシングの亀田兄弟のことをしつこくやると、その瞬間にバーと視聴率のグラフが上がる。やめるとまたバーと下がる。毎分視聴率というんですが、それが目に見えてわかる。テレビ局の人は（民族大移動が目に見える）って言います。」（香山リカ・五木寛之 鬱の力 １９０ｐ）。
庶民目線でいって、テレビってこんな風に見るだろうかという素朴な疑問がある。私の若いころはアメリカのニールセンという視聴率調査会社があった。調査会社の経営は、テレビ局や広告代理店、メジャスポンサーの定期購読代で成り立つ。ある日、テレビ局の営業部長に飲み会で「ビデオリサーチ社の視聴率調べがあるけど、私の知り合いほぼ５０人に私は聞いたけど、誰もそんな機械をテレビに付けてる人はいなかったし、知り合いにもいない。本当に付けて調査しているの？インチキではないの？」と問いかけた。
「やってますよ。月に５０００円くらい支払って付けてるはずですよ」と。ニールセンはビデオリサーチに押されて、この分野から撤退を余儀なくされて別な市場調査の仕事に転身したが。ある日、キー局の人が視聴率を上げるために、機械を設置している家へ訪問して「〇〇番組を見てもらうよう」土産を持参して頼みに行きニュースになったことを覚えているだろうか。私はこの事件を「ヤラセ」ではないかと疑ってる。この事件から浮かぶのは、やはり視聴率調査はやっているということだけだ。
私のこの問題の推理はこうだ。各地方地方に、部屋があって、その地区のテレビ全局が一斉に見れる。で、プロが番組を見ながら、数字をアレンジしていく風景だ。番組内容やタレント人気度や放映時間帯でおよその視聴率は推理できる。数字を見ると小数点二けたまで記入してある。いかにも精密を装っている。ラジオの聴取率も似たりよったりと思うがどうだろうか。「私の家のテレビには、テレビ視聴率を測る器械を取り付けてあります」と手を挙げてもらいたいものである。筆者の推理が１００％間違いであることを望む。
昔の少年
覚えています。ビデオリサーチの社員を尾行して探し出した家庭に頼み込んだと言う話。真実かどうかは神のみぞ知るですが、僕はこの手の資料でお客様を説得したことはありません。リアルタイムの調査と言え、すべてが過去のデータですから。まったく同じ状況などあるわけも無いし、予測と推測しか頼るものはありません。ラジオもテレビも広告を出すクライアントの方々の同意のもとに出稿し放送されるので、地方では特にクライアント自身の思惑のほうが視聴率調査よりもはるかに重要と言えます。極端に言えば、社長さんの見ていないTV番組は対象外です。社長さんが聞いたことがないラジオは対象外です。社長さんの読んでいない新聞も対象外です。至って簡単明瞭な選択肢です。ビデオリサーチなど全く興味もなく信用していません。経営者彼らの直観の方が優先されているのが地方都市のマーケティングの手法です。残念ながら？それが現実ですね。調査資料と言えば立派に思えても数字の改ざんでどうにでもなるから怖い代物ですね。信用度を高く保つためには有識者とか言う人の名を借りたり。最近多い地震や天変地異だってまだほとんどが解明されていないけど過去のデータ資料を並べて物を言う人しかいないですね。事が起きなければ解らないのが現実ですね。事が起きても解らないのが最近の犯罪調査だったり？。現実は複雑で簡単な数字の羅列だけでは決められません。昨日は車税と確定申告の残りの所得税納期限、お金の数字は請求ばかりでゾッとします。
seto
数字の改ざんは簡単ですね。昔デパートに勤務していた人から「百貨店の月間売り上げ額もインチキだよ」と言われました。
今月の大きな売り上げは来月に回そうとか、数字は作っていたと。まして、視聴率なんて。新聞の部数もね。大本営発表には
注意していきたいですね。話が変わりますが、町村信孝氏死去で私の住む街で補欠選挙があります。
自称匿名
改ざんと言えば僕の前々前々職の会社も粉飾決算で表向きは黒字でしたね。公に発表していた決算報告も信用できなかったと言う事です。会社なんていずれも多少なりとも数字改ざんをやってごまかしているのは事実でしょう。社内の事より外部への信用をなくさないように必死なんでしょう。
『出ますか？選挙に？お金が要るんでしたか。いくら必要ですか？』・・・・・なんて言ってみたいもんですね。
小林
ニールセンが今年から日本でも、ネット視聴率の調査・分析サービスを始めました。
http://www.netratings.co.jp/solution/audience.html#
これは、インターネットやスマホでの視聴率を提供するサービスで、現行のビデオリサーチによる視聴率調査とは、いくつかの点で大きな違いがあります。
1.サンプル数がケタ違い
まだまだ番組はテレビで見る人のほうが多いとはいうものの、その調査のためにビデオリサーチが設置しているモニタリング装置の数は、首都圏でわずか600台。この場合、例えば視聴率10％の時、プラスマイナス2.4％の誤差があります。
これに対してネット視聴率は、調査方法はわかりませんが、下手をするとすべて＝全量調査です。そこまで行かないにしても、わずか600ということはあり得ません。誤差もへったくれもない、リアルタイムのビッグデータです。家庭用テレビの視聴ではないものの、広告主にとっては、要はその広告をどれだけ見たかが正確に分かるほうが重要です。
2.視聴者のプロフィールや購買行動も同時にわかる
例えば、視聴者の性別や年令、居住地域はもちろん、そのコマーシャルを見てすぐスマホで検索し、どのサイトを見て、結局買ったか買わなかったか、という直接的なアクションまでわかるのが、デジタル視聴率調査です。これはホームページを持っていて、アクセス解析をしている人なら、その有用性がすぐわかると思います。600台の計測器を設置した世帯のプロフィールさえ発表されない従来の視聴率調査とは、その有用性がまるで違います。これに比べれば、1個のパーセントの数字だけを頼りにメディアミックスを決定し、予算を投入し、販売体制をとるなど、ただのバクチに思えてくるはずです。
3ネット視聴も、提供されるサービスも増え続ける
テレビ離れと言われていますが、ネット視聴は確実に増え続けています。番組も飽きられているなどの意見がありますが、これはあくまでコンテンツの内容によるでしょう。でもテレビでの視聴は、今後ますます減ることだけは間違いありません。しかも、調査機器から得られるデータは、増えません。どうしてもやるとしたら、視聴中の家族の様子をことごとく記録して収集することくらいですが．．．
ネット視聴率調査が提供するサービスは、まだ始まったばかり。おそらくこれからもっと多くの、便利で詳細な分析サービスが提供されるでしょう。
ニールセンが視聴率調査から撤退してから15年。万全の体制で、リベンジに舞い戻ったわけですが、勝負は見えていると思います。この「万全の体制」こそ、この15年間で日本のメディアや広告会社が本当は行わなければならなかったこと、そのものだと思います。
seto
鋭い解析ありがとうございます。首都圏で６００なら他地域はせいぜい２けた戸数。私はこの生データの北海道版を何回も
見ていますが、素人目には札幌で６００ならわかりますが、機器を設置している人に３０年間会えなかったわけです。テレビ
局の人も半信半疑だったのかもしれません。ニールセンが１５年ぶりにリターンですか。ドイツかスイスの会社ではなかったですか？
広告代理店より、主が先を行きますね、このままだと。電通の手法がテレビＣＭ出稿が後ろについていて、ＴＶ局へ有形無形の圧力になっていて、物申せる局がキー局はじめなかった。ニールセンの活躍に期待したいです。詳しい調査報告ありがとうございました。