たまたまネットで『ニューズ・ウィーク』日本語版を読んでいたら、欧州・米国・日本の国民の１５％しか未来について『希望』を持っていない。中国はじめアジア各国、アフリカ、南米は８５％が未来に明るい希望を持っているという論文に出会った。１５％側にある日本で『不安』や『絶望』『悲観』が毎日のように活字で流されて、こんなことをしていては健康な人も病気になってしまうと筆者は思うくらいだ。

それを忘れたいのか連日、正月でもあるからお笑いタレントと所属事務所の稼ぎっぷりはすさまじい。経団連加盟の企業主たちは、社内留保が多過ぎるという批判もあり、代理店を通して大量のＣＭを使って正月らしさを演出している。３月決算期も迫っているから人件費に使うくらいなら電波とＹＡＦＯＯに使えと言わんばかりである。

しかし、テレビをＯＦＦにすると日々の現実がある。日々の現実が充実していれば、テレビを見る時間はないかもしれない。８５％の未来に希望を持っている人たちは、これから経済的に豊かになってゆく、家族の暮らしが上向いて子供に教育を与えられ、様々な電化製品を購入したり、色々な国へ格安航空を使って旅に行ける。ものづくりの仕事がどんどん入り、人件費も上がるからである。未来はいたって明るい。１９５０年１９６０年代の日本の青天井の社会のようである。バブル崩壊前までこれが続いた。

２０１８年になって、｢希望の格差｣がこういうことになるとは思わなかった。ヨーロッパ・アメリカ・日本の暮らしはその質において高いものを維持していたが、それはもう守れない。守れないどころか下げないといけないというところから生じる不安なのかもしれない。しかし、現実は毎日の食べ物さえ満足に食べられない子供たちも多い。日本社会も二層に分断されている。だから１５％の不安云々の前に、子供たちへ食べ物をである。アメリカも同様で公的な補助で食べ物を供給している。

相当前は、アジアやアフリカへＦＡＯ（世界食糧機構）が飢える国々へ食糧を運んだ。いまも難民キャンプへは続いていると思うが、ＦＡＯの有力メンバーのいわゆる先進国内の足元で同じことが起きている。１９６０年代、豊かな北と貧しい南を称して｢南北問題｣と言っていて、堀田善衛が｢いずれ、南の国の人々が北の人へ復讐するときがくるかもしれない｣と解説に書いていたのを思い出す。植民地主義の特集本であった。

資源を奪われ、賃金安く使われ、富を吸い上げられてきた。｢あなたがたの豊かな暮らしは私たちの貧しさに依拠しているのですよ｣という理屈である。これはしかし、シーンを変えれば｢あなた方政治家や官僚たち、天下りを繰り返して税金を食べ散らかす｣人たちへ、派遣社員や民間の中小企業の人たちが話す怨嗟にも似ていると思う。どこかしこで社会が二層に分断されて、行き来がない状態だ。ＮＨＫ教育で｢ニッポンのジレンマ｣を見ていて、能弁に喋る学者を囲む無言のオーディアンスに学者たちは気付いただろうか。無言の溜まった感情という存在である。