第三者機関で裁判される

ソニ－プレステ４の「スターウォ－ズ」のゲーム動画を見たが、途中で具合が悪くなる。平和な世の中ならば耐えられもするが、現実そのものが十分に血なまぐさいので、さらに画面での殺し合いには耐えられないハートや精神に自分がなってしまった。ゾンビ物やホラー、血が次から次へと出てくる映画が観れなくなっている。

学生時代、あれだけヤクザ映画を５本連続、朝まで見ていたのに、いつのまにか感受性が変わってしまっている。自爆テロのニュースを聞くと、体が痛くなってくる。ココロの状態もマイナス１点追加で、これは私だけでなくて世界中の人々が無意識に心理的に応えている現象だろうと思う。

火薬の起源は、不老不死の薬を求めた道教の錬金術士が「火の薬」を偶然発見されたとされる。９世紀中国だ。木炭、硫黄、硝石の混合物だ。昔も今も新しい発見物はすぐに「軍事に応用」だ。火薬もモンゴルが西方への侵入時に使い、それをイスラムが学びヨーロッパへ侵入、席巻した。火薬をどう作り、どう使うかで領主たちが生き残りをかけた。しかし、これもどこまで本当かわからない。

中国に残っている本から推理されてることで、本には残らずとも、すでに各地で使われているケースも考えられる。学問は根拠を示す出典がないと成立しないから。それにしても映画界は「火薬」を使う。余りにもたくさん見過ぎて、ＮＹ世界貿易センタービルへの航空機突入シーンも「まるで映画を見ているみたいだ」という、現実ではなくて。２００１年９月１１日事件をきっかけにパパブッシュ大統領のアフガニスタンへの大空爆が始まった、アルカイダの本拠地としてのアフガン空爆。（本当にそこがテロ訓練施設だったのか？あの事件はそもそもアメリカの自作自演ではという疑いも出てきている）

「愛国者法」もできて、アメリカ市民のすべての通信を政府が傍受ＯＫになってしまった。その延長が世界中の首脳たちへの通信傍受につながっている（フランスも今回のテロで市民の監視を強化する法案が成立して、許可なしで通話や通信が傍受ができるようになった）。アメリカへ敵対する勢力を根絶するために、グーグルはじめＩＴ企業も協力を惜しまない。インターネットは始めは国防総省の独占物だ、ピラミッド型の組織ならトップが１か所がやられたら機能はしないが、横で縦横につながる機能ならば、失われることなく、戦略を実施できるシステム。軍事技術が民間に転用して、金融と合せてＩＴはアメリカの世界戦略にしたのだ。

アメリカは日本国民のお金（貯金）をどうやって奪取するかに余念がない。竹中平蔵が道をせっかく開いてくれたし、ＴＰＰのＩＳＤ条項もあるし（ＩＳＤ条項とは、たとえばアメリカの企業が日本で商売をするときに差別を受けて損をしたら日本政府は税金でその損金を穴埋めしないといけない条項だ）。アメリカンファミリーの保険を簡保が売っている。（もともとオリジナルな疾病保険が簡保生命にあるのに）。ファイザーを中心に薬メーカーの攻勢、アミューズでも大阪ＵＦＪはゴールドマンサックスからの借り入れで乗り切り、金持の投資対象物件だ。利益の多くがアメリカの投資家へバックされる、イトーヨーカドーの大株主英国系のバークレイズ・グローバル・インベスターズ信託が伊藤会長へスーパーのリストラを早めてセブンイレブンほかに力を入れるよう提言、彼が生きてる間に、神通力を発揮させようとしている。株主への配当を増やすためだ。

今回、国民の年金基金が７～８兆円失われたと堂々と報道陣の前で報告していた（この数字も当てにならないかもしれない）基金運営者がいたが、どこの証券会社へいくら預けて実損幾ら、あそこへは幾ら頼んで失敗とか具体的な一覧票と責任追及を大手メディアは１面でなぜ報じないか、愚弄される日本国民の日々が続く。旧大蔵から財務省へ名称変更してよけいにタチの悪い、彼らも黒い覆面を被ったＩＳに見えてきた。国民の財産に爆薬を仕掛けているとしか思えない。省庁の内輪だけで生きる出世亡者の群れに見える。国民の暮らしは三の次だ。

このＩＳＤ条項を利用すれば、日本へ投資した会社は損をしたら、すぐに第三者機関へ訴えて損を取り戻せ、金持ちの投資家へ損はさせないとも解釈できる。ＴＰＰに賛成した議員や官僚はアメリカの属国感に快感を覚えるマゾ集団としか思えない。ＴＰＰの契約書を内容を全文読み切った議員がアメリカでも日本でもごくごく少数とも聞いている。どんな秘密や爆弾がさらに仕掛けられているのやら。

明日は現代奴隷の目撃写真です。