次に備えておくべき「噴火」と「大地震」の危険地図(木村政昭)
活断層関連の図書を探しに行くと、見つけた本である。
1995年阪神淡路、新潟中越地震、2011年東日本大震災、2014年御嶽山噴火を事前予測した琉球大学の木村先生の本だ。2015年9月に緊急出版されている。青春出版社。
九州エリアについて書かれた部分を引用する。54p
九州では、現在、火山活動が非常に活発化している。桜島がポンポン噴火し、2011年には霧島の新燃岳が噴火活動を開始、2015年には鹿児島の口永良部島でも噴火が起きた。阿蘇でも火山活動が活発化してきている。この流れの中ではどうしても火山活動の活発化ばかり目が奪われがちだが、じつはそれに連動するように地震も迫っているのだ。最も懸念されるのが、日向灘南部沖域である。〈中略〉また、九州西部、熊本県八代から鹿児島川内にかけては断層が走っている。歴史上では地震活動が認めてられないといわれている一帯であるが、断層が走っているだけに、絶対に地震が起きないと言う保証はない。川内には原子力発電所があることも、頭に入れておきたい。
また、日向灘南部沖地震についての項目では32p
日向灘南部沖にいかにストレスがかかり、地震が切迫しているかは、このところの九州南部の火山活動の活性化が告げている。桜島は激しく噴火し、阿蘇山、霧島連山の新燃岳で火山活動が活発化、2015年の口永良部島が大噴火した。九州南部の火山のマグマ溜まりには強い圧力がかかっていて、マグマを上昇させ、それが火山活動の活発化や噴火につながっているのだ。〈中略〉日本列島南部、とりわけ九州南部には強いストレスが溜まっていて、そのストレスは地震でしか解消できない。日向灘南部沖地震の発生を2014+-5年としている。マグニュードは8.7の巨大地震だ。
今回の熊本県内の内陸での地震については、この本には書かれてはいないが、日向灘南部沖にかかっているストレスが地震を引き起こしているということになる。
2000年に爆発した北海道の有珠山も北大の火山学の岡田教授が「噴火するぞ」と言い、周辺住民を避難させて難を逃れた。これまで、どのくらいのお金を地震予知連に投下したか考えると筆者は怒りさえ感じる。「予測できない」ということであれば、地面や海底に地震計を設置する必要はない。100年後の学術研究のためなのだろう。大被害が出たときの人々の家を国費で直したり食料備蓄したり、供給したり、復興支援へ使うべきであって学者や気象庁の事後解説のために税金を投下しても意味がないと思うがどうだろうか。
報道する側もそのイマジネーションの無いこと夥しい。疲れて寝ている住民にライトを当てて浮かび上がらせるテレビクルーたち。阪神淡路でも東日本震災でも繰り返される新聞・テレビの横暴取材者たちのマナー違反。阪神淡路の震災のときに灘区の体育館に並べられた遺族への取材を命じられた新聞社勤務の知人がいて、メールで筆者に「辛くて取材できないと」と書き送ってきた。遺族にどうやって声をかけたらいいか言葉が出ないと。それが普通だと思う。ドタドタやってきてドタドタ帰る人たち。それを長方形の画面で見る私たち。地球の表面で仮住まいの人類。自然は人間の意思を知ろうとしないし、配慮しない。
昔、昔の少年
燃え続けるマグマの核を持つ個体の表面が冷えて固まった、まるで薄い卵の殻の上にでも住み着いているかのような私たち生物だが、自分たちが主役と勘違いしているが、実は仮住まいに過ぎない事に気づくのは自然災害だ。16日にはエクアドルでもM7.8の地震が起きている。九州で行われている米軍オスプレイでの食料輸送も問題視されてはいるが、一刻を争う人命救助に政治話をする前に、全国で余力のある自衛隊機を優先させておくべきだったのではないだろうか。陸路を絶たれれば空路しか手立ては無い事くらい誰にもわかる事。また、情報化社会は、生々しい映像ばかりが優先されているが、その様な映像はメディアが1~2社で代表すれば良く、何社もが同じ事で競争するくらいなら救援隊を増やした方がいいのでは。首相にしても取り巻きを従え選挙を見据えた現地視察では邪魔にさえなっても何の役にも立たない。彼らの役割は、後方支援を遂行させるべき体制づくりを手早くする事が優先課題だろう。
匿名
イスラエルで開発のドローンは450kgもの物資を運べて40~50kmもの航続距離も可能らしい。価格は数億円らしいが、ヘリやオスプレイに比べれば比べものにならないくらい安価な上に人が乗らないだけに運行経費も掛からない。現行の一般的なドローンの航続距離は10kmほどで、カメラ程度の重量しか運べないからその違いは大きい。防衛費予算となればアメリカから高価な戦闘機やオスプレイを導入となりがちだが、性能・価格から検討すればドローンをたくさん導入した方が賢明だろう。九州の震災はまだ続いているが、校庭にパイプ椅子で描かれたHEIPに迅速に答えるためにも、ドローンの法整備と導入を早急に国会で討議して欲しいものだ。